美容師の勤務時間はどれくらい？長時間労働・残業・休憩事情を解説

実際、美容室は営業時間が長めで、開店準備や閉店作業、練習やミーティングまで含めると拘束時間が伸びがちです。

とはいえ、すべてが違法というわけではなく、労働基準法に沿った勤務管理がされているサロンも増えています。

この記事では、美容師の勤務時間・休憩時間・残業時間・休日の考え方を整理し、求人の見方や働きやすい職場の選び方まで、わかりやすく解説します。

美容師の勤務時間はどれくらい？

勤務時間が長いと感じるときは、まず“どこからどこまでが労働時間として扱われるのか”を整理することが大切です。

ここでは、労働基準法の基本（法定労働時間）と、美容師の現場で起きやすい長時間労働のポイントを押さえます。

労働基準法で定められている労働時間とは？

美容師の現場では、予約状況や施術の押し、急な対応などで時間が伸びやすいため、「気づいたら法定労働時間オーバー」というケースが起こりがちです。

ただし、法律上は例外もあり、会社側が時間外労働をさせるには、労使協定（36協定）を結び、ルールに沿って運用する必要があります。

「残業が多い＝即アウト」ではなく、手続きと管理、残業代の支払い、上限の考え方などがセットで整っているかが重要です。

まずは“自分の勤務が法定労働時間を超えているか”を基準に確認してみましょう。

美容師の実際の勤務時間は？

美容師の勤務時間が長くなりやすい理由は、施術以外の業務が多いことにあります。

開店前は清掃・備品チェック・朝礼、営業中は接客と施術に加えて電話対応やレジ、営業後は片付け・終礼、さらに技術練習やモデル対応が入ると、体感としては「一日中働いている」状態になりやすいです。

とくにアシスタント期は、練習時間が増えて拘束感が強まることも。

一方で、働き方改革の流れから、シフト制の強化、予約が少ない日の早上がり、フレックスタイム的な運用、残業削減のためのオペレーション改善に取り組むサロンも増えています。

「美容師の長時間労働」がつらいと感じる場合は、現状の勤務実態を“始業・終業・休憩・練習”まで含めて記録し、どこがボトルネックなのかを可視化するのが第一歩です。

数字にすると、改善策や相談も進めやすくなります。

美容師の休憩時間事情は？

ここでは労働基準法の休憩ルールを確認しつつ、美容師が現場で休憩を取りやすくする工夫や考え方を整理します。

労働基準法で定められている休憩時間とは？

労働基準法では、労働時間が6時間を超える場合は少なくとも45分、8時間を超える場合は少なくとも1時間の休憩を、労働時間の途中に与える必要があるとされています。

ポイントは「途中に与えること」と「自由に利用できること」です。つまり、名ばかりの休憩で電話対応や雑務を続ける状態は、休憩として成立しにくいリスクがあります。

美容室は“全員が同時に休むのが難しい”業態ですが、休憩の与え方は工夫できます。

予約枠の間に休憩を入れる、交代で休憩を回す、分割休憩（例：15分×4）を運用するなど、現場の状況に合わせた設計が可能です。

休憩が取れない日が続くほど、集中力低下やミス増加につながり、美容師の残業が増える悪循環も起こります。

まずは、休憩を「削る」のではなく「設計する」という発想が大切です。

美容師の実際の休憩時間は？

美容師の休憩が取りづらい最大の理由は、予約や来店の波が読みにくいことです。

指名が増えるほど施術が連続し、担当替えが難しくなるため、まとまった休憩が取りにくくなる傾向があります。

結果として「短時間でつまむ」「休憩が後ろ倒し」「結局取れない」という状態が常態化しやすいです。

対策としては、予約の組み方を見直すのが効果的です。

たとえば、昼前後に“調整枠（バッファ）”を入れる、カラー放置タイムを休憩に充てる、アシスタントとの連携で交代休憩を回すなど、運用で改善できる余地があります。

また、休憩が取れないと感じる人ほど、水分補給・糖分補給を後回しにしがちなので、まずは「3分でも座る」「ドリンクを必ず手元に置く」など小さなルールから整えるのも有効です。

休憩の質が上がると、終業後の疲労が減り、結果的に残業削減にもつながります。

美容師の残業時間・残業代事情とは？

予約の押しや急な施術対応、開店準備や閉店後作業、練習時間など、美容師は残業が発生しやすい職種でもあります。

ただし、残業には法律上のルールがあり、正しく管理・支払いがされる必要があります。

ここでは、美容師の残業がどのように扱われるのか、労働基準法の考え方と現場の実態を整理します。

残業について労働基準法で定められている内容とは？

労働基準法では、法定労働時間（1日8時間・週40時間）を超えて働かせる場合、事業者はあらかじめ労使協定（いわゆる36協定）を締結し、労働基準監督署へ届け出る必要があります。

36協定がない状態での残業は原則として違法です。

また、36協定を結んでいれば無制限に残業できるわけではありません。

現在は、原則として時間外労働の上限が「月45時間・年360時間」と定められており、これを超える残業は特別な事情がある場合に限られます。

美容師の現場では、「忙しいから仕方ない」「業界的に当たり前」という空気が残業を常態化させがちですが、法律上は業界を理由に例外が認められることはありません。

長時間労働が続いている場合は、36協定の有無や残業時間の管理方法を一度確認してみることが大切です。

美容師の残業はどれくらい？

統計上では、美容師の平均残業時間は月数時間程度とされることもありますが、これは主に一定規模以上の企業を対象にしたデータであり、個人経営や少人数サロンの実態を十分に反映しているとは言い切れません。

実際の現場では、「ほぼ毎日少しずつ残業している」「練習時間を含めると長時間になる」と感じている美容師も多いのが現状です。

特に注意したいのが、開店前準備や閉店後の片付け、ミーティング、練習時間です。これらが業務として指示されている、または事実上やらざるを得ない状況であれば、労働時間として扱われる可能性があります。

一方で、完全に自主的な練習で、指揮命令下にないと判断される場合は、残業に該当しないケースもあります。

判断が曖昧になりやすい部分だからこそ、「どこまでが業務か」を事前に明確にしている美容室かどうかが重要なポイントになります。

サービス残業とは？

サービス残業とは、本来は賃金が支払われるべき労働時間に対して、残業代が支払われない状態を指します。

美容師の現場では、「タイムカードを切った後に仕事を続ける」「一定単位でしか残業を計算しない」「練習は自己研鑽だから無給」といった形で、サービス残業が発生してしまうケースも見受けられます。

しかし、指示や黙認のもとで行われる業務や練習は、原則として労働時間に該当します。サービス残業は労働基準法違反となる可能性があり、決して許されるものではありません。

美容師として長く働くためには、「残業があるかどうか」だけでなく、「残業代が適切に支払われているか」「勤怠管理が透明か」といった点にも目を向ける必要があります。

求人や面接時に確認することは、自分の身を守る行動でもあります。

美容師の休日事情とは？

ここでは、労働基準法で定められている休日の考え方と、美容師の現場でよくある休日の取り方について解説します。

労働基準法で定められている休日の基本

労働基準法では、使用者は労働者に対して「毎週少なくとも1回の休日」、または「4週間を通じて4日以上の休日」を与えなければならないと定めています。

この基準をもとに考えると、年間休日はおおよそ104日以上が一つの目安となります。

美容室では、週1日＋隔週1日休み、月6〜8日休みなど、店舗ごとに休日設定が異なります。

夏季休暇や年末年始休暇を組み合わせて、年間休日数を確保しているケースもありますが、「名目上の休日」と「実際にしっかり休めているか」は別問題です。

休日に講習やミーティング、イベント参加が入る場合、それが業務として扱われるのかどうかも確認が必要です。

休日の過ごし方まで含めて、無理のない働き方ができているかを見直してみましょう。

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自分に合った働き方ができる美容室の選び方

ここでは、勤務時間や残業を減らし、無理なく働くためにチェックしたいポイントを整理します。

募集要項の勤務時間・休日条件を細かく比較する

求人を見る際は、給与だけでなく「勤務時間」「残業の有無」「休日数」「休憩の取り方」まで細かく確認することが大切です。

たとえば「実働8時間」と書かれていても、開店前準備や閉店後作業が含まれていないケースもあります。

また、「週休2日制」「完全週休2日制」は意味が異なるため、年間休日数も合わせて確認しましょう。美容師の残業が少ないサロンは、シフト管理が明確で、予約枠に余裕を持たせていることが多い傾向があります。

求人票だけでは分からない部分は、面接時に「平均的な退勤時間」「忙しい日の残業時間」「休憩の取り方」などを具体的に質問するのがおすすめです。

遠慮せず確認することが、長時間労働を避ける第一歩になります。

業務委託・時短勤務など雇用形態の選択肢を知る

美容師の働き方は、正社員だけではありません。業務委託や時短勤務、パート・アルバイトなど、雇用形態を変えることで労働時間をコントロールしやすくなる場合があります。

業務委託は、働く日数や時間を自分で調整しやすい反面、収入が不安定になりやすく、確定申告などの自己管理も必要です。一方で、「残業がほぼない」「拘束時間が短い」というメリットを感じる美容師も多くいます。

時短勤務やパートの場合は、家庭やプライベートと両立しやすく、体力的な負担を抑えられるのが魅力です。

美容師として長く働くためには、「今の自分に合った雇用形態かどうか」という視点で選択することが重要です。

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教育体制と人員配置が整っているかを確認する

長時間労働や残業が多くなる原因の一つに、「人手不足」や「教育の属人化」があります。人員が足りないサロンでは、一人あたりの業務量が増え、結果的に残業が常態化しやすくなります。

また、教育体制が整っていないと、練習が深夜まで及んだり、成長スピードに個人差が出てしまい、精神的な負担も増えます。

カリキュラムが明確で、営業時間内に練習時間を確保しているサロンは、長時間労働を減らす工夫がされている可能性が高いです。

見学や面接の際には、スタッフの人数、年齢層、退職率などもチェックし、無理なく回っている現場かどうかを見極めましょう。

まとめ

美容師の勤務時間や残業、休憩、休日は、労働基準法に基づいて管理されるべきものです。しかし実際には、店舗の方針や人員体制によって、長時間労働やサービス残業が発生してしまうケースもあります。

仕事にしっかり向き合いながらも、プライベートの時間を大切にできる環境は、必ず存在します。無理なく長く美容師として活躍するためにも、今の働き方を一度立ち止まって見直してみてください。