美容師の手取り給与はどれくらい？収入を増やすポイントも紹介

この記事では、美容師の平均年収・月収の目安から、手取りが減る仕組み、手取りが伸びにくい構造的な理由までを整理します。

そのうえで、収入を上げるために現場で実行しやすい選択肢（スキルアップ／転職／独立）も段階的に解説します。「自分はどこを変えれば手取りが増えるのか」を見つけるためにぜひご参考にしてください。

美容師の平均的な年収・月収の相場とは

公的データでは、美容師の平均年収はおおむね300万円台後半が目安として語られることが多いです。

月収に置き換えると20万円台後半〜30万円前後のイメージですが、ここにはボーナスの有無、企業規模、理美容合算の統計など条件差が含まれます。

自分の立ち位置を把握するには「平均年収」だけでなく、次に紹介するような求人レンジ（下限〜上限）もセットで見るのがおすすめです。

求人情報から見る美容師の月収の実態

求人サイトを見ていると、同じ「正社員」でも月給の幅がかなり大きいことに気づきます。

たとえばアシスタントは20万円台前半から、条件によっては40万円台まで幅があり、スタッフ（スタイリスト相当）や店長候補になると上限がさらに伸びやすい傾向があります。

これは、基本給＋歩合給（技術売上歩合・店販売上歩合）＋各種手当（役職手当・住宅手当など）で設計しているサロンが多いためです。

参考として、求人上のレンジ例（2025年4月時点の掲載傾向）をまとめると次のようになります。

区分（正社員）	月給の下限目安	月給の上限目安	レンジが広い主な理由
アシスタント	21万円台〜	47万円台〜	教育体制・地域差・手当・昇給スピードの違い
スタッフ（スタイリスト）	21万円台〜	42万円台〜	歩合率・指名数・客単価・店販還元の有無
店長（候補）	25万円台〜	47万円台〜	役職手当・マネジメント評価・店舗売上連動

同じ「月給30万円」でも、固定給中心なのか、歩合で上振れする設計なのかで安定感が変わります。

求人を見るときは、額面だけでなく「歩合の還元率」「最低保証の条件」「指名料の扱い」「店販バック」「社会保険の加入状況」までチェックして、実際の手取りに近い形で比較しましょう。

なぜ美容師の手取りは少なく感じやすいのか

ここでは、まず手取りの基本を整理し、次に“なぜ手取りが増えにくいのか”を現実的に分解します。

給料から手取りが決まるまでの計算方法

手取りとは、会社から支給される総支給額（額面）から、社会保険料（健康保険・厚生年金・雇用保険など）や税金（所得税・住民税）を差し引いた「実際に受け取れる金額」のことです。

一般的には、独身・扶養なしのイメージで額面の7〜8割程度が目安になりやすいですが、住民税の額や扶養の有無、交通費の扱い（非課税枠）、各種手当の構成によって前後します。

ざっくり把握したい場合は、以下のように考えるとイメージしやすいです。

• 額面（総支給）＝基本給＋歩合給＋手当（役職／住宅／皆勤など）
• 控除＝社会保険料＋所得税＋住民税（※タイミングで増減）
• 手取り＝額面 − 控除

「歩合で増えた分が、想像以上に控除で減った」と感じるのは自然なことです。だからこそ、手取りを増やすには“売上を上げる”だけでなく、“給与設計（歩合率・手当・最低保証）”や“働く場所の条件”までセットで見直すのが近道になります。

美容師の手取り額が低くなりやすい主な理由

美容師の手取りが伸びにくい理由は、控除だけではありません。根本には「総支給が上がりにくい要因」がいくつかあります。

1つ目は、売上に天井ができやすいことです。施術時間には限りがあり、回転率や予約枠は無限に増やせません。客単価を上げようとしても、エリア相場や競合状況で急に上げにくい現実があります。

2つ目は、サロン運営の固定費が重いことです。家賃、水道光熱費、薬剤などの材料費、タオル・消耗品、広告費など、毎月必ず出ていくコストが多い業態です。売上が伸びても、利益が思ったほど残らず、人件費に十分回らないケースが起こります。

3つ目は、競合の多さと価格競争です。新規サロンが増えるほど、クーポン合戦や値下げ圧力が起きやすくなり、単価が伸びづらくなります。その結果、スタッフの歩合原資も増えにくく、手取りの上限が抑えられがちです。

このように、手取りの悩みは「努力不足」ではなく、業界構造や給与体系の影響も大きいのが現実です。

だからこそ、次の章以降で紹介する“年収を左右するポイント”や“役職別の相場”を知ることが、改善の第一歩になります。

アシスタントの手取りが特に低くなりやすい背景

アシスタントの手取りが低くなりやすい最大の理由は、売上への直接貢献がまだ小さい設計になりやすい点です。

スタイリストのように指名売上や技術売上を作りにくく、評価が「補助業務の品質」や「練習量」に寄りやすいため、給与が固定給中心になりがちです。

また、教育コストがかかることも影響します。

レッスンやモデル施術、教育担当の稼働が必要なサロンほど、短期的には利益を圧迫しやすく、初期給与を高く設定しにくい場合があります。

だからこそアシスタント期は、ただ耐えるだけでなく「昇格までの期間を短縮できる環境か」「評価制度が透明か」「社会保険が整っているか」を軸に職場を見直すことで、手取り改善につながりやすくなります。

美容師の給料は安い？理由や収入を上げる方法を解説

美容師の年収を左右する主な要素

今の手取りに不満を感じている場合、「もっと頑張る」前に、これらの条件が自分に合っているかを見直すことが、収入改善への近道になることも少なくありません。

勤務エリアによる収入差

美容師の年収は、働くエリアによって大きく左右されます。都市部は人口が多く、客単価を高めに設定しやすいことから、平均年収も高くなる傾向があります。一方で地方や郊外では、家賃などの固定費は抑えられるものの、単価競争が激しく、給与水準が低めになりやすいのが現実です。

公的データでも、東京都などの大都市圏は全国平均を大きく上回る年収水準が示されています。ただし、地方でも高単価メニューを確立しているサロンや、リピーター率の高い地域密着型サロンでは、平均以上の収入を得ている美容師もいます。

重要なのは「都会か地方か」ではなく、そのエリアで売上を作りやすい仕組みがあるかです。

集客導線、客層、価格設定まで含めて判断すると、エリア選びが手取りに与える影響が見えやすくなります。

給与体系（固定給・歩合制など）の違い

美容師の手取りに直結するのが給与体系です。

アシスタント時代は固定給が中心ですが、スタイリスト以上になると、固定給＋歩合給、完全歩合制など選択肢が広がります。

固定給が高めのサロンは収入が安定しやすい反面、売上を伸ばしても給料が大きく増えにくい場合があります。

一方、歩合制は売上次第で高収入を狙えますが、指名が少ない時期は手取りが下がるリスクもあります。

また、指名料の全額バック有無、店販商品の還元率、役職手当・住宅手当なども実質的な手取りに影響します。

求人を見る際は月給額だけで判断せず、「どこまでが自分の収入になるのか」を具体的に確認することが重要です。

サロンの規模や運営形態

就業先の規模も、美容師の年収を左右する要因の一つです。一般的に、従業員数が多いサロンや企業は、社会保険や賞与制度が整っており、年収が高くなりやすい傾向があります。

中小規模サロンはアットホームな働きやすさが魅力ですが、賞与がない、昇給が不定期など、手取り面で差が出ることもあります。

ただし、少人数サロンでも高歩合・高還元を実現しているケースもあり、一概に規模だけで判断はできません。

大切なのは「規模」そのものよりも、利益をスタッフにどう分配しているかという視点です。経営方針によって、同じ売上でも手取りに大きな差が生まれます。

役職別に見る美容師の平均年収の目安

ここでは、それぞれの役職ごとに、収入の目安と手取りの考え方を整理します。

アシスタントの年収・手取りの目安

美容師アシスタントの月収は、地域差はあるものの12〜17万円前後といわれることが多く、手取りにするとさらに少なく感じやすい段階です。

美容師免許を取得していない見習い期間は、より低い給与設定になるケースもあります。

一方で、最近は教育体制を重視しつつ初任給を高めに設定するサロンも増えています。求人を見ると、条件次第では20万円台以上の月給が提示されている例もあり、「アシスタント＝低収入」と一括りにはできなくなっています。

アシスタント期は、手取りの低さに悩みやすい時期ですが、昇格スピードや評価制度が明確な環境を選ぶことで、将来の収入差が大きく変わります。

ジュニアスタイリストの年収目安

Jr.スタイリストは、カットなどの施術を任され始める段階で、アシスタントより収入は上がります。月収の目安は16〜23万円前後で、固定給中心のサロンが多い傾向です。

指名がまだ少ないため、歩合給による上乗せは限定的ですが、ここでどれだけ経験を積み、リピーターを増やせるかが、次のステップの手取りに直結します。技術力だけでなく、カウンセリング力や接客の質も評価され始める時期です。

スタイリストの平均年収

スタイリストになると、サロンの全メニューに対応できるようになり、収入も安定してきます。月収の目安は20〜30万円程度で、固定給に歩合給が加算されるケースが一般的です。

指名数が増えるほど歩合が伸び、同じスタイリストでも年収に大きな差が出始めます。求人では、40万円以上の月給レンジが提示されていることもあり、スキルや集客力次第で手取りアップが現実的に狙える段階といえるでしょう。

トップスタイリストの収入レンジ

トップスタイリストは、高い技術力と安定した指名客を持つ美容師の中でも限られた存在です。月収は30万円台後半〜50万円以上になるケースもあり、手取りも大きく改善します。

下積み期間が長く厳しい業界だからこそ、ここまで到達すると収入面のリターンも大きくなります。努力が形になりやすいポジションといえるでしょう。

美容師の給料は安い？理由や収入を上げる方法を解説

オーナー・経営者として働く場合の年収

独立・開業してオーナーや経営者になると、収入は「給料」ではなく「利益」に変わります。売上から経費を差し引いた分がそのまま収入になるため、成功すれば年収1,000万円を超えるケースもあります。

一方で、集客・経営・人材管理などの負担も増え、必ずしも全員が高収入を得られるわけではありません。最近では、初期費用を抑えられるシェアサロンを活用し、リスクを抑えた独立を選ぶ美容師も増えています。

美容師の店長の平均年収は？収入アップのコツも解説

美容師が給料・手取りを増やすためにできること

重要なのは、今の自分の立場や環境を客観的に見て、「どこを変えれば手取りが伸びるのか」を戦略的に考えることです。ここでは、多くの美容師が実践しやすい3つの方法を紹介します。

技術力・接客力を高めて評価を上げる

最も王道で、かつ長期的に手取りアップにつながりやすいのがスキルアップです。カットやカラー、パーマといった技術力はもちろん、カウンセリング力や提案力、接客の丁寧さも売上に直結します。

特に重要なのはリピート率と指名数です。新規集客だけでなく、「この人にまたお願いしたい」と思ってもらえるかどうかで、毎月の売上と歩合給が大きく変わります。結果として、同じ勤務時間でも手取りに差が生まれます。

スキルアップは今の職場での昇給につながるだけでなく、転職時の条件交渉や独立後の集客力にも影響します。短期的には大変でも、最終的に手取りを安定して増やす土台になります。

独立・開業という選択肢

独立・開業は、美容師の手取りを大きく伸ばせる可能性がある選択肢です。

サロン勤務とは異なり、売上から経費を引いた分がすべて自分の収入になるため、成功すれば収入の上限がなくなります。

ただし、集客や経理、在庫管理など、施術以外の業務もすべて自分で担う必要があります。思ったより手取りが増えない、むしろ不安定になるケースもあるため、事前準備は欠かせません。

最近では、初期費用やリスクを抑えられるシェアサロンを活用した独立も増えています。「いきなり店舗を持つのは不安」という人にとって、現実的なステップといえるでしょう。

より条件の良い職場へ転職する

今の職場でどれだけ努力しても、給与体系や還元率に限界がある場合、手取りは頭打ちになりがちです。

その場合は、職場を変えることが最も即効性のある方法になることもあります。

基本給が高いサロン、歩合率が明確なサロン、社会保険が完備されているサロンなど、条件が変わるだけで月々の手取りは大きく変わります。

ただし、給料だけで判断せず、働きやすさや教育体制、人間関係も含めて検討することが大切です。

美容師の給料・手取りは働く環境で大きく変わる

手取りを増やしたいと感じたときは、「自分が足りない」のではなく、「今の環境が合っているか」という視点を持つことが大切です。

スキルアップ、独立、転職といった選択肢を知っておくだけでも、将来の不安は軽くなります。

今よりも条件の良い環境を探したい人は、まずは求人情報をチェックしてみましょう。

自分に合った職場に出会えれば、美容師としてのやりがいと手取り、どちらも手に入れることが可能です。